【基礎】万が一のリスクに備える保険
「セカンドライフのお金の考え方」で記載しましたが、老後は誰にでも訪れるものであり、そのために老後の生活費用の準備を事前に準備していく必要があります。
一方で、起こっては欲しくないことですが、突然やってくる病気・ケガ・死亡・介護などのリスクに対して、万が一起きてしまった時に生活に困らないようにリスクマネジメントをしておくことでダメージを軽減することができます。
保険の役割
これら万が一の事態への経済的リスクヘッジの１つとして保険があります。
保険にも種類があり、人の死亡に関しては生命保険、偶然の災害や事故に関しては損害保険、病気やケガなどには医療保険や傷害保険などがあります。
どの保険にも共通して言えることは、「貯金は三角、保険は四角」と言われるように、一度保険料を支払えば、その翌日にでも支払い事由に該当した時には保障金額が受け取れることです。つまり少ない負担金額でそれよりも大きな保障を得ることができるのが保険のメリットです。
保険以外にリスクに備える方法には、預貯金などの貯蓄もあります。
万が一のリスクに耐えられるだけの金融資産を持っていれば、お金持ちの人はそもそも保険に入る必要がないですよね。
ライフイベントごとに保障の見直しを
保険は種類があるとお伝えしましたが、目的に合わせた保険種類・金額・期間の保険に加入することが大事です。
加入時点で検討したこれらのことも、ライフステージが変われば、必要な金額や期間も変わってくることになります。
そのため、一度加入したら終わりではなく、保険内容は見直していく必要があります。
具体的には、
・結婚
・子供の誕生
・住宅取得
・子供の独立
・定年退職
などが見直しのタイミングと考えられます。
いくらの保険金額が必要なのか？
次に保険金額の考え方です。リスクのすべての金額を民間の保険で準備する必要はありません。
なぜなら、日本は国民皆保険の国であり、すべての人が公的医療保険や公的年金保険に加入しており、リスクに対しての給付があります。
例えば、高額療養費制度や傷病手当金などです。詳しくはこちら→NO23公的医療保険をご確認ください
さらに、会社員や公務員の方の場合は、会社から、または職場の福利厚生として健康保険組合や労働組合などから給付がある場合があります。
具体的には、死亡退職金、死亡弔慰金、育英年金（亡くなった方に子どもがいる場合、子の養育のために支払われる年金）などです。
リスクの備えとしてこれらの給付でも足りない場合に、自助努力として民間の保険を検討することになります。
つまり、こちらもセカンドライフのお金の考え方と同じように、
公的な保障→職場の保障→自助努力による保障
の順番で備えていきましょう。
まとめ：民間保険を検討する前に公的な制度について理解しよう！
ここまでリスクに備えるための保険の考え方についてお話ししてきました。
まずは民間の保険を検討する前に、公的保険制度や、職場にある福利厚生を確認しておきましょう。次からはそれら公的保険制度について説明をしていきます。
（マネーroom編集部）
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